【特徴例】
1. 事前にLINE経由で派遣スタッフのスケジュールを簡単に集める仕組み
2. 欠勤等のトラブル発生時に急遽LINEで稼働できる人(スケジュール空いてる人)に一斉自動送信
3. 派遣スタッフさんはLINEで出勤報告、「作業現場確認書」の写真を送信
4. 請求データは請求額確定後、月単位で集計して弥生販売に転送、弥生販売では請求・入金及び売掛金管理等を行える
5. 出退勤データは弥生給与に転送、弥生給与では給与明細出力・年末調整・賃金台帳作成等が行える など
□ 派遣スタッフさんが持っているスマホを活用した連絡システム
→LINEとSMSを使ったビジネスホンを代替する「協働ワーク」ができる仕組み
□ 事前にLINE経由で派遣スタッフのスケジュールを簡単に集める仕組みの提供
□ 仕事手配業務の効率化
→スタッフのスケジュールが分かっている事で、仕事の分配がスムーズにできる(確認の必要がない)
→チェック機能:一日に複数の現場に派遣している人をワーニングリストで表示
□ 欠勤等のトラブル発生時に急遽LINEで稼働できる人(スケジュール空いてる人)に一斉自動送信
□ 前日にLINEで翌日の確認メッセージを自動送信して、ミスの軽減
□ 派遣スタッフさんはLINEで出勤報告、「作業現場確認書」の写真を送信
→白板(案件管理ボード)の表示が変わることで出勤状況・確認書提出状況がリアルタイムに確認可能
→遅刻等のトラブルの発見が早くなり、迅速なトラブル対応が可能になる
□ 白板(案件管理ボード)は全員が自分のPCから操作可能(案件追加、スタッフの変更等)
→出勤・確認書の確認が全員でできます(ミス防止)
□ 請求データは請求額確定後、月単位で集計して弥生販売に転送、弥生販売では請求・入金及び売掛金管理等を行っていただけます
□ 出退勤データは弥生給与に転送、弥生給与では給与明細出力・年末調整・賃金台帳作成等が行えます
ロボットでLINE等の便利なソフトを組み合わして業務の効率化を行います。
□ 事前にスマホ経由で派遣スタッフのスケジュールを簡単に集める仕組み
□ 欠席等のトラブル発生時に急遽LINEでスケジュール空いてる人にLINE一斉送信
□ 前日にLINEで翌日の確認メッセージを自動送信□ 「派遣予定チェック」で同日複数派遣予定者のチェック(ワーニングリスト)
□派遣スタッフさんはLINEで出退勤報告、「作業確認書」の写真を送信
→案件管理ボードの情報は自動的に更新され、出勤/退勤・確認書提出状況がリアルタイムに表示
→遅刻等のトラブルの発見が早くなり、すぐに対応が可能になります
ロボットがスタッフのスケジュール収集、出退勤、前日確認等の業務を自動的に行うことで、大幅な業務の効率化が図れます
PCからメールをスマホに送ると実は届いていなかったということが起きてしまいます。
企業がPCから送るショートメールは、必ず届きますが、1回20円程度かかるコストがネックでした。
これを1回2~3円で実現することで、低コストで確実に遅れるメッセージが実現しました。
みんなが使っているLINEは個人とつながるにはとても有効な手段です。
問題点は特定のお客様にメッセージを送りたい場合、手動で打たなければならない点です。
ロボットが自動でメッセージが送れる仕組みを使えば、個人へのアプローチ作業が大幅に効率化できます。
作業日と作業時間から稼働可能な人だけが表示されますので、これまでに比べ大幅な作業の効率化ができます。
派遣スタッフの状態を見やすくするための色分け
仮手配:派遣入力で各担当を割り当てた状態
出勤可:派遣予定一斉送信で送られてきた作業予定日にLINEで出勤可と連絡が来た状態
出勤:LINEで現地に到着し出勤連絡済み
LINE送信済:派遣予定一斉送信で各担当に作業予定を送信した状態
出勤不可:派遣予定一斉送信で送られてきた作業予定日にLINEで出勤不可と連絡が来た状態
退勤:LINEで現地作業完了し退勤連絡済み
派遣の形態により、請求額と支払額(給与)が異なるため、3つの方式を用意しました。
A. 案件ごとに支払額を変動できる方式(予算額を貢献度も考慮して分配する)
B. 給与単価があらかじめ決まっており、支払額は単価と時間で決まる方式
C. 一般的な派遣の形式(固定の派遣先に出勤し、報告書により単価と時間で支払う)
出退勤データは弥生給与に転送、弥生給与では給与明細出力・年末調整・賃金台帳作成等が行えます。
また、弥生給与にデータを転送することの最大のメリットは、給与業務は国の法律改正で税額や年末調整の額が毎年大きく変わる点を克服できることです。
請求データは請求額確定後、月単位で集計して弥生販売に転送、弥生販売では請求・入金及び売掛金管理等を行っていただけます。
また、弥生販売にデータを転送することの最大のメリットは弥生販売がもつ豊富な集計表と、国の法改正や税額変更等に迅速に対応できる点です。